日本
老後資金計算
何十年もかけて積み立てる老後資金では、主役は複利です。この計算機は、現在の残高、毎月の拠出額、勤務先からの上乗せ、想定する年率リターン、退職までの年数を入力すると、資産を月単位で成長させて退職時点の見込み額を表示します。あわせて、自分と勤務先が払い込んだ元本と、運用が生み出した増加分を切り分けて示すので、いまの積立ペースで足りそうか、追加の拠出が長い目で見てどれほど効くかを確かめられます。
A projection, not a promise. Real returns vary and inflation reduces future spending power. Not financial advice.
計算の仕組み
- 現在の資産残高と、毎月の拠出額を入力します。
- 勤務先の上乗せがあれば自分の拠出に対する割合で設定し、想定する年率リターンを決めます。
- 毎月、まず残高にひと月分のリターンが付き、その後に自分の拠出と勤務先の上乗せが加わります。
- これを退職予定の年齢まで繰り返すと、増え続ける残高の上にリターンが積み重なっていきます。
- 結果では、最終的な資産を払込元本と運用による増加分とに分解して表示します。
毎月: 資産 = 資産 x (1 + r/12) + 拠出額 + 勤務先の上乗せ
資産は1か月単位で成長します。最初に年率を12で割ったひと月分のリターンが付き、続いて本人の拠出と勤務先の上乗せが払い込まれます。これを退職まで繰り返すことで、徐々に大きくなる残高の上にリターンが重なっていきます。最後に、出来上がった資産を、本人と勤務先が入れたお金と、純粋に運用が生んだ部分とに切り分けます。
- r
- 年率リターンを小数で表した値
- 拠出額
- 本人が毎月払い込む金額
- 勤務先の上乗せ
- 本人拠出に対する割合で決まる事業主側の掛金
老後資金づくりの参考値(日本)
| 厚生年金の保険料率 | 18.3% | 労使折半で本人負担は9.15% |
| iDeCoの拠出限度額(企業年金のない会社員) | 月23,000円 | 受け取りは原則60歳からです |
| 世界株式の長期リターン | 年5~7%程度 | インフレ調整前、保証はありません |
| 72の法則(年6%) | 約12年 | 資産が2倍になるおおよその期間 |
計算例
すでに10,000あり、月500を拠出、年6%のリターンで30年間積み立てた場合: 見込み額はおよそ562,000です。内訳は払込元本がおよそ190,000、残りのおよそ372,000が運用の増加分で、時間の長さがどれだけ働いてくれるかがよく分かります。
Key facts
- 長い期間で見ると、老後資産の大半は払込元本ではなく運用の増加分から生まれる傾向があります。
- 勤務先の上乗せは実質的な追加報酬であり、使わなければその分を受け取り損ねることになります。
- もっとも早い時期の拠出がもっとも長く複利で働くため、始める年齢の影響はとても大きくなります。
- 表示は名目額なので、最終的な資産で実際に買えるものはインフレの分だけ少なくなります。
Tips
- 企業型DCのマッチング拠出など、勤務先の上乗せを満額受け取れる水準までは優先して拠出しましょう。
- 楽観的なリターンと控えめなリターンの両方で計算してください。市場は上がるだけではありません。
- 昇給したタイミングで拠出額を引き上げると、手取りの感覚を崩さずに積立を増やせます。
- 見出しの金額はインフレ分を割り引くか、実質リターンを低めに置いて、本当の実力を測ってください。
よくある質問
リターンは何%を想定すべきですか?+
世界の株式市場の長期平均はインフレ調整前で年5~7%程度といわれますが、保証は何もなく、下がる年も普通にあります。低めの数字でも計算しておくと、慎重で堅実寄りの見通しが得られます。
勤務先の上乗せとは何ですか?+
米国の401(k)や日本の企業型DCのように、本人の拠出に応じて勤務先が掛金を上乗せする仕組みです。実質的には追加の報酬なので、含めて計算したほうが実態に近づきます。
インフレは考慮されていますか?+
いいえ、表示は名目額です。30年後の562,000で買えるものは、いまの同じ金額より少なくなります。見出しの数字を頭の中で割り引くか、低めの実質リターンを入力して近似してください。
積立額を増やした効果は見られますか?+
見られます。月々の拠出を少し増やして再計算してください。追加分は期間全体にわたって複利で増えるため、早い時期のわずかな増額が退職時には意外なほどの差になります。
Things to watch
- これは将来を約束するものではなく、金融アドバイスでもありません。
- 運用資産は上下し、退職直前に不調な数年が続くと最終的な資産が目減りすることがあります。
- 名目ベースで手数料も考慮していないため、実質的な購買力や手取りのリターンはこれより低くなります。
最終更新日: 2026
本ツールの結果は一般的な目安としての概算であり、金融、税務、法律、医療に関する助言ではありません。数値は改定されることがあり、個々のご事情によっても変わります。重要な判断の前には、必ず記載されている公式の情報をご確認ください。
- 本予測は参考値であり、投資助言や将来の成果の保証ではありません。
- あくまで見通しです。実際のリターンは変動し、マイナスになる年もあります。
- 名目額のため、インフレによって将来の購買力は目減りします。
監修 Vikas Dulgunde.