日本
繰り上げ返済計算
住宅ローンに毎月少しだけ上乗せして返すと、利息の節約は思いのほか大きく、完済が数年単位で早まることがあります。この計算機はその効果をはっきり数字にします。現在の残高、金利、残りの年数、毎月上乗せできる金額を入力すると、通常の返済スケジュールと上乗せ後のスケジュールを並走させ、節約できる利息の総額と、どれだけ早くローンが消えるかという、誰もが知りたい2点を報告します。繰上返済と、そのお金を別の貯蓄や運用に回す選択肢を比べる材料にもなります。
Assumes a fixed rate and that overpayments shorten the term. Check your lender for any overpayment cap or early-repayment charge.
計算の仕組み
- 現在のローン残高、金利、残りの返済年数を入力します。
- 通常の毎月返済に上乗せできる金額を設定します。
- 毎月の約定返済額は変わらないため、上乗せ分はまるごと元金の返済に充たります。
- 残高が減ると翌月の利息も減るので、ローンは上乗せ額の単純な合計以上の速さで縮んでいきます。
- 結果として、節約できる利息の総額と、短縮される期間(月数・年数)が表示されます。
毎月: 利息 = 残高 x r/12、残高 = 残高 + 利息 - (約定返済額 + 上乗せ額)
2本のスケジュールを並べて回します。毎月、残高に年利の12分の1の利息が付き、返済によって残高が減ります。上乗せ側のスケジュールでは約定返済額が変わらないため、追加分はすべて元金に向かいます。元金が減れば翌月の利息も減るので、残高は上乗せ額の合計以上のペースで落ちていきます。利息総額の差が節約額、月数の差が短縮期間です。
- r
- 年利を小数で表した値
- 約定返済額
- もともと決まっている毎月の返済額
- 上乗せ額
- 毎月追加で支払う金額
繰上返済まわりの目安(日本)
| 一部繰上返済の手数料 | ネット手続きなら無料の銀行が多い | 店頭や固定期間中は有料の場合があります |
| 効果が大きい時期 | 返済の初期 | 残高がもっとも大きいとき |
| 住宅ローン控除との関係 | 年末残高の0.7%が控除の基礎 | 繰上返済で控除額が減ることがあります |
| 先に確保したい現金 | 生活費の3~6か月分 | いつでも引き出せる形で |
計算例
残高200,000、金利5%、残り25年のローンに毎月200を上乗せした場合: 完済はおよそ5年早まり、利息の節約はまとまった5桁の金額に達します。上乗せを増やせばさらに短くなり、利息の重い初期に上乗せするほど効果は大きくなります。
Key facts
- 約定返済額が変わらないため、上乗せした1円は1円まるごと元金の圧縮に使われます。
- 減った残高には翌月から利息が掛からないので、繰上返済の効果はそれ自体が雪だるま式に膨らみます。
- 同じ金額でも、利息の残り少ない終盤より、返済の序盤に入れるほうが節約できる利息は大きくなります。
- ローンに入れたお金は、預金と違って簡単には引き出せない点に注意が必要です。
Tips
- 手数料の条件と固定金利期間中の扱いを、始める前に約款で確認しましょう。
- 先に引き出せる生活防衛資金を確保してください。繰上返済は後から取り消せません。
- ローン金利と税引き後の預金・運用利回りを見比べて、ローン側が高いときに上乗せするのが基本です。
- 住宅ローン控除を受けている間は、控除の減少分と利息の節約分を比べて時期を決めると無駄がありません。
よくある質問
繰上返済は常に正解ですか?+
多くの場合、ローン金利が税引き後の安全な運用利回りを上回っていれば有利です。ただし、まず契約上の繰上返済が認められているか、手数料や固定期間中の制約が利益を食いつぶさないかを確認してください。
上乗せできる額に上限はありますか?+
商品によります。日本ではネット経由の一部繰上返済を手数料無料とする銀行が多い一方、固定金利期間中の扱いや最低金額は契約ごとに違います。約款を読んでから始めるのが安全です。
繰上返済と生活防衛資金、どちらが先ですか?+
現金の備えが先です。ローンに入れたお金はすぐには引き出せません。数か月分の生活費をいつでも使える形で確保したうえで、余裕資金を上乗せに回してください。
なぜ早い時期の上乗せほど効くのですか?+
利息は残高に対して掛かり、その残高は返済の初期がいちばん大きいからです。早めに減らした元金は、その後の長い年月にわたって発生するはずだった利息を消してくれます。
Things to watch
- 一般的な情報の提供であり、金融アドバイスではありません。
- 商品によっては繰上返済に手数料や制約があり、見込んだ効果が目減りすることがあります。
- 固定金利と期間短縮型を前提にしたモデルのため、変動金利や返済額軽減型では結果が変わります。
最終更新日: 2026
本ツールの結果は一般的な目安としての概算であり、金融、税務、法律、医療に関する助言ではありません。数値は改定されることがあり、個々のご事情によっても変わります。重要な判断の前には、必ず記載されている公式の情報をご確認ください。
- 本試算は一般的な情報であり、繰上返済の是非を判断する金融助言ではありません。
- 固定金利と、上乗せが毎月の返済額ではなく期間を短くする「期間短縮型」を前提としています。
- 変動金利や繰上返済手数料はモデル化していません。
監修 Vikas Dulgunde.