日本

住宅ローン借入可能額計算

物件を見に行く前に、自分がどのくらい借りられて、いくらの物件まで狙えるのか、おおよその水準を知っておくと話が早くなります。この計算機は、年収、既存の借入の毎月返済額、頭金、想定する住宅ローン金利の4つから、借入可能額の目安と物件予算の合計を推計します。物件探しの出発点として、また気になる物件が現実的かどうかの確認に向いた道具であり、融資の審査結果ではありません。実際の金融機関は独自の基準で判断するため、ここでの数字は期待値の調整に使ってください。

Gross annual income (JPY)
Monthly debt payments (JPY)
Deposit (JPY)
Mortgage rate a year (%)
Term (years)
Estimated property budget
¥276,590.07
Maximum loan
¥256,590.07
Monthly payment used
¥1,500

A rough guide using a 36 percent debt-to-income limit. Lenders run their own affordability and stress tests, so the real figure can differ. Not a mortgage offer.

計算の仕組み

  1. 税込みの年収と、すでに支払っている毎月の借入返済額(自動車ローンやカードなど)を入力します。
  2. 頭金、想定する金利、返済期間(年)を設定します。
  3. モデルは、新しい住宅ローンを含む毎月の借入返済の合計を、額面月収の36%までに制限します。
  4. その上限から既存の返済額を差し引いて住宅ローンに充てられる月額を求め、元利均等返済の式を逆算して借入可能額を出し、頭金を足して物件予算とします。

毎月返済可能額 = 額面月収 x 0.36 - 既存の返済額、借入可能額 = その返済額の現在価値、物件予算 = 借入可能額 + 頭金

まず毎月の借入返済の合計を額面月収の36%で頭打ちにし、そこからすでに支払っている返済額を引いて、住宅ローンに使える月額を求めます。次にその月額を、指定した金利と期間の元利均等返済の式に逆向きに通し、その返済で支えられる借入額を計算します。最後に頭金を足したものが物件予算の目安です。

0.36
毎月の総返済額に掛かる返済負担率の上限
既存の返済額
すでに約束している毎月の支払い
頭金
借入とは別に用意する自己資金

住宅予算の目安(日本)

フラット35の総返済負担率基準 年収400万円未満30%以下、400万円以上35%以下 住宅金融支援機構の基準
このモデルの返済負担率 36% 既存の借入も含めた毎月返済の上限
頭金の目安 物件価格の1~2割 ゼロでも組めますが条件に影響します
審査金利 適用金利より高めの水準 変動型でも3~4%程度で審査する例が多いといわれます

計算例

年収50,000、他の借入なし、頭金20,000、金利5%、期間25年の場合: 36%の上限から毎月およそ1,500を返済に充てられ、これで支えられる借入はおよそ256,000です。頭金を上乗せすると物件予算は276,000近辺になります。既存の借入があれば、その分だけ予算は下がります。

Key facts

Tips

金利5%・25年・他の借入なしの場合の借入目安

年収(額面)毎月の上限支えられる借入額
30,000900154,000
50,0001,500257,000
70,0002,100359,000
100,0003,000513,000

よくある質問

金融機関はこの金額をそのまま貸してくれますか?+

いいえ、目安として扱ってください。各機関は独自の審査基準、金利上昇を見込んだ審査、信用情報の確認を行うため、実際に提示される額はこの推計より多いことも少ないこともあります。

36%という数字の根拠は何ですか?+

毎月の借入返済の合計(新しい住宅ローン込み)を額面月収の3分の1強までに抑えるという、広く使われる返済負担率の目安です。日本でもフラット35が年収に応じて30%または35%という基準を設けており、考え方は共通しています。

表示された上限まで借りるべきでしょうか?+

必ずしもそうではありません。上限は天井であって推奨額ではありません。金利上昇、修繕費、収入の変化に備えて余裕を残しておくほうが、家計は長持ちします。

既存の借入は結果にどう影響しますか?+

自動車ローン、各種ローン、カードの最低返済額はすべて36%の枠を消費するため、住宅ローンに回せる余地が減ります。申し込み前に借入を整理すると予算が広がることがあります。

Things to watch

最終更新日: 2026

あくまで概算です

本ツールの結果は一般的な目安としての概算であり、金融、税務、法律、医療に関する助言ではありません。数値は改定されることがあり、個々のご事情によっても変わります。重要な判断の前には、必ず記載されている公式の情報をご確認ください。

監修 Vikas Dulgunde.

Related calculators